4月12日付けの政府によるレヴェル７宣言以来、放射能汚染が続くことは覚悟したつもりだったが、実際に各地の汚染状況が明らかになるにつれ、どこまでだいじょうぶなのか、個々人が判断を迫られている。遅ればせながら、今朝、ツイッターで以下のサイトを教えてもらった。
ドイツ気象庁 (DWD)による粒子分布シミュレーションの日本語訳
これを見ると、確かに、気象条件によっては、ほぼ日本全域に汚染が拡大する様子が想像できる。
既に個人的な対応をはじめている人もいるようだ。しかし、大部分のひと、特に、地理的に微妙な位置の住人にとっては、今後の身の振り方について、判断保留せざるを得ないのではないかと思われる。下に、参考データを貼り付けておく。
手近にあった AIP press "Handbook of Physics" (Springer 2006) からの引用である。今日はもう遅いので、アップロードだけして、後日考えられることを書き足すことにしたい。余談だが、発注した原子力関連のテキストもいつになっても届かなくて困っている。福島の事故のせいで、需要が増えたのだろうか。
ここで気になっていることを一つだけ。以前週刊ポスト（放射能に関しては、週刊現代の危機路線と対照的な安心路線だった）にも紹介されていたが、表２のデータによれば、インド南部のケララ州では、年間で２７ミリシーベルト、ブラジル大西洋岸では年間８７ミリシーベルトに及ぶ強烈な環境放射能がバックグラウンドとして存在している。ケララは私も一週間ほど滞在した事があるが、何か不都合があるような事は聞かなかった。又、パリでは3.5、ニューヨーク中央駅では5.25という比較的高い値である。
だからといって、今の状況と政府・自治体の対応を肯定するつもりはないのだが、ただ、環境放射能がある程度高い環境においても、健康を維持する条件があるのかも知れないということを考えている。それが何かを知りたいと思うのだ。今日は遅いので、ここまで。
表１ 建築資材からの放射線量
表２ 世界各地の放射線バックグラウンド
